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任天堂、マリオ映画を4月28日公開。知財ビジネスでゲーム事業を支える

任天堂の人気キャラクター、マリオを題材にした初のアニメ映画「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」が4月28日から日本で公開される。

任天堂は近年、ゲームのキャラクターをゲーム以外に活用して収益化を図るIP(知的財産)ビジネスに注力してきた。映画もこのビジネスの一環で、収益が不安定なゲーム事業を支える柱とする考えだ。

マリオ映画は「ミニオンズ」などで知られる米イルミネーションと共同で製作した。マリオの生みの親として知られる任天堂の宮本茂氏(代表取締役フェロー)が共同プロデューサーを務め、製作に深く関与した。米国などで4月上旬に公開され、興行収入は4月26日時点で全世界で8億8858万ドル(約1188億円)を超えた。歴代のアニメ映画ではトップクラスの実績で、日本では大型連休中の動員を目指す。

作品名(公開年)全世界興行収入
ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー(2023)8億8858万ドル(約1188億円)
千と千尋の神隠し(2001)3億5652万ドル(約477億円)
君の名は(2016)3億8223万ドル(約511億円)
アナと雪の女王(2013)12億8454万ドル(約1718億円)

IPビジネスを強化する背景として、ゲーム事業の収益が不安定なことがある。ゲーム機では、17年に発売した「ニンテンドースイッチ」は大ヒットしたが、12年発売の「Wii U(ウィー・ユー)」は販売が伸び悩み、任天堂の業績も低下した。

21年には大阪の「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」に任天堂の世界を再現したエリアを開業しており、グッズ販売など「IP関連(モバイル事業も含む)」の売上高は、21年度には533億円と15年度(57億円)から急増している。

マリオは今や、ゲームを飛び出してタレントとして活躍しているが、任天堂が他社にマリオをビジネスで使えないようにできているのは著作権や商標など知的財産権の役割が大きい。知財をビジネスに活用している企業として、参考にしたい。

参考

ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー | 任天堂

The Super Mario Bros. Movie – Box Office Mojo

Box Office Mojo

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